ジェネリック医薬品で薬代を半額に！

ほぼ１週間後に迫った
２００８年４月からの処方箋の再変更。

「後発医薬品（ジェネリック医薬品）への変更不可」の
医師の署名がない限り、
基本的には薬局・薬剤師は
後発品での調剤に努めなければならないようです。

後発医薬品（ジェネリック医薬品）の
使用促進を図るため、
現行の調剤基本料４２点を４０点に引き下げ、
後発医薬品調剤率３０％を超えた場合
後発医薬品調剤体制加算４点が新設されました。

２００６年４月の制度改正で
処方箋に「（後発薬への）変更可」の欄に
医師が署名をすれば
ジェネリック医薬品を処方してもらえることにはなったが

２００６年１０月の
中央社会保険医療協議会が実施した調査では、
保険薬局に医療機関から出された処方箋のうち、
変更可に署名があったのは１７・１％で、

そのうち、薬局で後発薬（ジェネリック医薬品）に
実際に変更されたのは
わずか５・７％しかなかった、という結果が出ています。

薬事日報参照

薬剤師は患者に
後発（ジェネリック）医薬品の情報を
どのように伝えれば良いのか――

（２００６年７月）８、９の両日に
京都で開かれた医薬品情報学会では、
この問題が焦点の一つとなり、

シンポジウム「後発医薬品と医薬品情報」
で熱い議論が展開されたようです。

「後発医薬品を国が認めているから大丈夫」
という説明では不十分だとし、

先発医薬品と後発医薬品の異同を
薬剤師がしっかり認識した上で、
患者に説明すべきとの意見が多く聞かれた、ということです。