使用状況と個別事例調査／ジェネリック医薬品調査報告８
健康保険組合連合会（健保連）が
２００７年９月に
「医療に関する国民の意識調査」の中で
後発医薬品（ジェネリック医薬品）に関する
後発薬服用経験者の意識調査を行った頃、
日本医師会も、
後発医薬品（ジェネリック医薬品）の
使用状況と個別事例に関する
アンケート調査を行っていました。
アンケート調査は
①使用状況に関しては
日本病院薬剤師会々員が所属する病院の
病院長に対して実施され（有効回答２９８９施設）
②個別事例に関しては
特定機能病院の薬局長等に対して
実施されましたが（６０施設）
同時に
③先発品の使用状況に関しても
特定機能病院の病院長に対して
実施されています。 （６０施設）
その結果、過去２年間で
後発品を使用・処方した経験がある病院は
約９４％に上っていますが
何らかの問題により
後発医薬品（ジェネリック医薬品）の使用を中止したのは、
２８１１施設中９８４施設（３５・０％）
あったということです。
使用を中止した理由は
①「供給体制」が最多で
９８４施設のうち、６４０施設(６５％)
②「品質」が４０４施設（４１％）
③「効果」が２４８施設（２５％）
中止事例を剤形別に見ると、
後発内服薬では
「薬剤の破損・変色・非溶解等」
後発外用薬では
「使用感」
後発注射薬では
「容器・包装・表示」
「使用感の問題」
「薬剤の破損・変色等」
などの問題があげられています。
特定機能病院を対象とした
後発医薬品（ジェネリック医薬品）の
個別問題事例調査では、
過去２年の中止事例が５１品目あり
使用を中止した理由は
①「副作用」が最多で２０品目（３９％）
②「供給体制」が１４品目（２７％）
となっています。
しかし、ここで注目すべきは
先発品でも中止事例が
６０施設中３７施設（６１％）
あるということです。
先発品の中止事例でも、
やはり最多の問題は「供給体制」で
３４施設（５６％）あったということです。
先発品に比べても
後発医薬品（ジェネリック医薬品）は
特に問題はないという調査結果のように見えますが
日本医師会では
このアンケート結果について
「現時点では、後発品の
全面的な使用促進はリスクが高い」と
総括しています。
後発薬服用経験者の意識調査では
後発医薬品（ジェネリック医薬品）について
問題はないというものでしたが
日本医師会の調査報告では
後発品の全面的な使用促進はリスクが高いとしています。
